


この頃、インターネット上に存在する記事の話題で、特に目立つのが「パクリ記事」の存在です。
自分のブログや記事に対して、より多くのアクセスを集めようと、他人のブログから文章や画像を転載しています。
このようなブログ運営者が増えているせいか、あなたも他者のブログから文章を引用することを「悪いこと」だと考えていませんか?
しかし、実際には「引用」という行為そのもは、良しとされているばかりか、SEOに強い記事を作る上でも有利になります。

ここであなたは、「なぜ引用がSEOに有利に働くの?」と思うかもしれません。
その理由について解説する前に、以下の事件について知っておきましょう。

Welqとは、大手通信会社DeNAが運営していたキュレーションメディアのことです。

しかし、現在Welqにアクセスすると、以下のようになっています。

なぜWelqというサイトがこのようになってしまったのか?
その発端には、ある「肩こりに関する記事」があります。

上記の肩こりに関する記事には、「肩こりの原因は幽霊である」と主張する文章が記載されていました。
認知度の低いいちブログなら、問題にならなかったかもしれませんが、以下の理由で注目されるようになりました。
- Welqというサイトは月間で数百万PVを集めていた
- 健康や医療など、人間の生死に関わる内容を取り扱っていた
結果的にWelqの行なっていたことが、公になり、炎上してしまいました。


Welq事件以降、Googleでもアルゴリズムの変更などがあり、「ユーザーにとって有益なコンテンツとは何か?」という議論が活発になされるようになりました。
結局のところ、信頼できない情報を掲載しているサイトや、コピペなどがメインのサイトは「ユーザーを満足させることができない=SEO上でも不利になる」ということが言えます。



もしも、あなたのブログに信頼性のある情報が掲載されていないという場合、なんとかして情報の信ぴょう性を担保する必要性があります。




目次
引用でやって良いこと悪いこと

「引用」は基本的にOKとされています。

例えば、自宅でテレビ番組を録画することも、ある意味引用ですよね?
この録画という行為自体は原則OKなのです。




インターネット上に、第三者の著作物を公開することは、「公的な利用」とみなされるため、著作権の侵害となってしまいます。
仮に、パスワードで保護されたWEBサイトで公開しても、公的な利用とみなされてしまいます。

ここで見ていてだきたいのが、「著作権法第三十二条」の条文です。

この文章は何を意味しているのか?
それは、結局のところ「ルールさえ守れば引用OK」ということです。



しかし、あなたはこのように思うかもしれません。

ブログ記事を書くときに気をつけたい!引用のルール

前章で、以下のようなことをお伝えしました。

この章では、このひとつひとつをどのようにブログ記事で表現するのか?その方法について解説します。
引用の必然性




引用部分とそれが以外の区別



オリジナル部分との主従関係




出所の明記







著作権や肖像権を理解し、画像を正しく引用しよう


あなたがこれから画像をブログ記事内で引用する場合、以下のふたつの権利について知っておきましょう。

特に、被写体が人物の写真には、著作権と肖像権があり、このふたつの権利によって写真が守られています。

そのため、撮影者が使用を許可しても、被写体になっている人物が許可しない場合、その写真を引用することはできない可能性があります。

他にも、どのような行為が肖像権や著作権を侵害してしまうのか、気になるところです。

【肖像権|人物の撮影→公表は肖像権侵害になる|差止・損害賠償請求】|弁護士法人みずほ中央法律事務所


画像素材サイトの紹介と使用上の注意

あなたは以下のような画像素材サイトを利用したことはありますか?
このような無料の画像素材サイトは非常に便利です。


あなたもルールをよく知らないまま使っているサイトがあるのではないでしょうか?






WordPressで「引用タグ」を使うには?










画像の場合も同じく、引用タグで囲んでおきましょう。

まとめ
以上が「他ブログから文章や画像を引用する方法」でした。
引用を行う際のポイントとしては、以下の四つがあります。

特に枠線で区別するときには、SEOで不利にならないように、「引用(blockquote)タグ」を用いるようにしましょう。
この記事に記載されている法律の条文やその他の情報は、この記事を執筆した時点で確認したものになります。そのため、法令の改正などが行われた場合、内容に誤りが出てくる恐れもあります。また、法的なトラブルや批判を全て回避できるという保証はありません。もしも不安の部分があれば、法律に関する専門家までお問い合わせください。